日本医師会認定健康スポーツ医制度再研修会に、株式会社SHARE代表・佐伯輝明が登壇しました
日本医師会認定健康スポーツ医制度再研修会で、SHARE代表が登壇
2026年3月7日、北海道医師会館で開催された第32回日本医師会認定健康スポーツ医制度再研修会において、株式会社SHARE代表取締役・佐伯輝明が登壇しました。
講演テーマは、「指定運動療法施設を経営する視点から ― 健康スポーツ医と運動指導者を含めた多職種協働 ― 法人の垣根を超えた協働現場の課題と成功への道標」。
医師が学ぶ公式な研修の場で、株式会社という立場から、指定運動療法施設の実践と多職種連携の現場を共有する機会となりました。
指定運動療法施設は「制度」ではなく「実装」が問われる
指定運動療法施設は、厚生労働省の健康増進施設認定制度の中で、一定の要件を満たした施設が指定を受ける仕組みです。
提携医療機関との連携や健康スポーツ医等の知見を前提に、医師の処方に基づく運動療法を地域で継続できる場として位置づけられています。
今回の登壇の意義は、民間企業の代表が講演したこと自体ではありません。
重要なのは、制度を現場で実装している事業者が、医師向けの公式研修の場で、その実践知を共有したことにあります。
佐伯は講演の中で、制度は存在するだけでは機能せず、実際には「どう始めるか」「どう続けるか」「誰が支えるか」が問われると語りました。
SHAREは、健康スポーツ医と連携しながら、制度説明、導入支援、継続支援までを一体で担ってきました。
株式会社だからこそ担える、医療と運動の橋渡し
講演では、生活習慣病、整形疾患、脳血管障害後のリハビリテーションなど、幅広い領域での実践が紹介されました。
糖尿病のある方が運動を始めるきっかけをどうつくるのか。膝の違和感や慢性痛に、どう継続的に伴走するのか。脳梗塞後に「もう一度やりたいこと」に向かう人を、どう支えるのか。
そこには、単なる施設運営ではなく、医療と運動を生活の中でつなぎ直す設計がありました。
また、指定運動療法施設の価値として、患者さんが「継続できる」仕組みをつくる重要性も語られました。
制度のメリットを伝えるだけでなく、手続きや書類面も含めて支援することで、始めるハードルと続けるハードルの両方を下げる。
それこそが、SHAREが担う制度の“実装”です。
多職種協働と法人連携が、地域の継続支援を支える
さらに今回の講演で印象的だったのは、株式会社と医療法人が、法人の垣根を超えて協働する意味が明確に語られていたことです。
医療機関だけでも、運動施設だけでも完結しない。
だからこそ、健康スポーツ医、運動指導者、看護師、リハビリ専門職、そして事業運営を担う民間側が、それぞれの専門性を持ち寄りながら、患者さんの生活に届く形へ落とし込む必要があります。
SHAREが取り組んでいるのは、まさにその橋渡しの実務です。
今回の登壇は、株式会社もまた、指定運動療法施設を通じて地域医療の実装を担う主体であることを示す機会となりました。
SHAREがこれからも推し進める指定運動療法施設の価値
高齢化が進み、慢性疾患やフレイル、就労・社会参加まで見据えた支援が求められる今、医療と運動の接続はますます重要になります。
その中で、制度を知ることと、制度を社会の中で機能させることの間には、大きな差があります。
SHAREはこれからも、指定運動療法施設の実践を通じて、医療と地域、診療と生活、処方と継続支援をつなぐ存在であり続けたいと考えています。
今回の登壇は、その歩みを社会に示す意義ある機会となりました。
